CO2排出量の調査

二酸化炭素排出量の算出は非常に曖昧で難しいものでした。排出量は各項目の使用数量や金額に排出原単位をかけて求めます。乗算するわけですから、この排出原単位と呼ばれる数値によって、排出量は大きく左右されます。そして参照するデータベースによって若干違いがあります。また、データベースは数種類あり、１つのデータベースで全てカバーできないので、それぞれの中から適切なものを選ばなければなりません。また、材料・燃料などはその使用量からでも金額からでも算出することができます。その単位によっても違いが出てきますので、まずは排出原単位を確定させ、それを基準として毎年の調査で使用していくのが適切であるという考え方のもと算出しています。

2013年より2016年までの調査においては、開始当時に把握できる限りの指標の中で、あれこれと模索しながら算出したデータおよび排出原単位を基準にし、新しいデータベースが出たとしても同じ原単位を使用してきました。毎年新しい情報が少しずつ出てくるものの、そもそも算出方法の基準値などを変更してしまうと、増加率や変化の度合いを把握することが難しくなる為です。

そして2016年の排出量調査後に書いたとおり、2017年分の調査からはより明確な算出方法を選択して仕切り直すことにしました。というのも、現在環境省より推進されているサプライチェーン全体を視野に入れた算出方法が、今までのものより事業活動の視野を広げた多岐わたる状況を把握でき、且つその算出に関わる資料やサンプルが豊富であり、そのデータはより現実に近くなると考えたからです。



サプライチェーン排出量

通常、二酸化炭素排出量算出では、自社においての排出量を把握して削減していくのが一般的でしたが、「排出量の把握・削減は自社の排出のみでよいのか?」「更なる削減の可能性はないのか?」ということで、算定範囲を組織のサプライチェーン（原料調達から製造、物流、販売、 廃棄に至る、企業の事業活動の影響範囲）全体へ拡大し、更なる削減の可能性を広げた排出量の算出方法が環境省より推奨されています。


環境省配布パンフレットより


2017年からの算定は、サプライチェーン排出量で

さて、排出量を算出していく中で私たちが2015年に感じた疑問「材料等仕入れについては別会社の排出になるので、弊社で計上する必要があるのかどうか」ということで、普通は上流のもの（自社に来るまでのもの）は計上せずに、下流のみで計算します。それが、上流側も含めたサプライチェーン全体で考えることによって、より広範囲に炭素削減が可能になっていきます。

私たちの排出量の多くは原料にありますので、材料主体で削減を進めていければ、一層環境への負荷を減らせることができるようなる可能性が出てきます。ということで、2017年度の排出量算出より、このサプライチェーン排出量算定のガイドラインに沿って計算していく方法に変更いたしました。


サプライチェーン排出量の算出方法

サプライチェーン排出量の算出にあたり、環境省から配布されているガイドラインに従いました。
同じく環境省のサプライチェーン排出量の算定支援ツール、業種別解説および排出原単位データベースと、各種活用セミナー事例を参考にしながら算定しています。

基本的には自社の排出量関係であるScope1・2と、上流側と下流側の排出であるScope3の全てのプロセスの合計を算出します。
簡単な説明を転機しますと、

Scope 1	燃料の燃焼、工業プロセス等、事業者、自らによる温室効果ガスの直接排出
Scope 2	他者から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う間接排出
Scope 3	その他間接排出(自社の活動に関連する他社の排出)

という３つの大きなフェーズから成り立っていて、それとは別に小さい項目として上の図にあるように15個にカテゴライズされ、環境省ではこの15カテゴリ全てにおいての算出が推奨されています。

2016年までの手探りで行なってきた算出方法を捨て、この具体的なガイドラインの説明の上で再度排出量を算定していき、弊社の活動における排出量の把握に加え、サプライチェーン全体像の把握、そしてそれらの削減箇所を把握し、削減の対策を立てていくのが2017年のターゲットになります。

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